ダイバーシティの観点から、在宅勤務を考える

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リクルートホールディングスが、今年10月に全社員 2000人を対象とした在宅勤務制度の導入を検討しているとのニュースが出ていました。

リクルート、在宅勤務を全社員に 約2千人が対象 – 47NEWS(よんななニュース)

ダイバーシティの観点から、在宅勤務を考える

リクルートといえば、「ダイバーシティ」としての取り組みが充実している印象があります。

ダイバーシティの推進 | RECRUIT HOLDINGS – リクルートホールディングス –

ダイバーシティとは「多様性」という意味です。

日本ではこのダイバーシティをよく「女性の有効活用」というようなニュアンスで使われることも多いようですが、正確には違います。

ダイバーシティとは?

ダイバーシティ・マネジメント(Diversity Management)とは、個人や集団間に存在するさまざまな違い、すなわち「多様性」を競争優位の源泉として生かすために文化や制度、プログラムプラクティスなどの組織全体を変革しようとするマネージメントアプローチのことである。
特徴:多様性が企業の売り上げや発展に貢献し、競争力の源泉となるという考えに基づいている。具体的には多様性に基づくマネジメントで優位性があるとされる分野に、コスト、資源の獲得、マーケティング、創造性、問題解決、システムの柔軟性などが含まれている。また、最近では事業の成長そのものを促す機会として認識されるようになっている。
(出典:Wikipediaより)

ですので、モバイルワーク環境を整えることによって、多様な能力・考え方を持った人が、多様性の働き方で、会社全体としての競争力を高めていく、というどちらかという「攻め」の姿勢が感じられる言葉です。

ですので、在宅勤務というと、育児・介護・病気・ケガのためだけとか、大災害に備えてだけとか、そんな話ではなく、会社としての競争の源泉として積極的に企業戦略として使っていってもいい考え方だと捉えると、また見え方が変わってくるかもしれません。

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