被災地でITにできることは何だろうと時々考えることがあります。
BCP（Business Continuity Plan）は「事業をいかに継続させるかを考える計画」であり、上記とは反対方向の考え方です。
でも逆に、被災地だからこそITが活躍できる場もある、ということもまたあると思います。
例えば、
・TwitterやWebAPIを用いた被災情報や支援物資の素早い情報連携
・Facebookなどを用いた、人同士の近況連絡
・GPSや道路情報を活用した道路状況の確認
・インフラがまだ整備しきれていない場所でのモバイル端末の活用
などなど。
実際に今回の震災でITの恩恵を受ける機会は何度となくありました。
また、以下はその活用例の１つの記事ですが、
誠 Biz.ID：復興の現場：iPadアプリ「ユビレジ」が被災地の居酒屋をPOSレジの二重債務から救った
店舗が津波で破壊されてしまった居酒屋さんが、プレハブ仮設店舗での営業を行う際に、モバイル端末を活用しています。
（ちなみに横道ですが、こういう基盤整備のときには、中小企業基盤整備機構の支援事業はかなり有効活用できると思います。）
モバイル端末は、バッテリーさえ用意できれば、どんな場所でも動いてくれます。
また、電波が届いていれば、たとえ電話線のインフラがなくてもサーバと通信が可能です。
もちろん被災直後は衣食住の確保が何より先決ですが、ある程度落ち着いてくれば、今度は地域自らが活性化するためにも、事業が展開できる場として「情報インフラの復旧」が進んでいくと良いですよね。
私がときどきこのブログで話題にしている、ノマドワーカーやSOHOのような仕事も、バッテリーと電波さえあればどこでも仕事ができるという意味で、被災地でも比較的仕事が始めやすい形態かもしれません。
被災地にITが何を貢献できるのか、今後も考えていきたいです。